大切な地球の為にリサイクルについてもっと知りましょう。

リサイクルについて

リサイクルRecycle、英:Recycling)とは、本来は再循環を指し、製品化された物を再資源化し、新たな製品の原料として利用することです。
近年は、同一種の製品に再循環できないタイプの再生利用や、電化製品や古着などの中古販売についても広くリサイクルと呼ばれることが多くなりました。

リデュース(Reduce、減量)、リユースReuse、再使用)と共に3Rと呼ばれる。
リフューズRefuse、ごみになる物の拒絶)を加え4Rと呼ばれることもある)

概要

リサイクルは大きく、マテリアルリサイクル(素材としての再利用)とサーマルリサイクル(熱としての再利用)に区分されます。

現代のリサイクルは、主に政治的、経済的目的のための「商標」としての役割が強く、現状としてはメーカーは赤字に転じることが多く、世間で認識されているほど行われていません。

また、ほぼ全てのリサイクルは環境によいわけではなく、「リサイクル=環境に優しい」とは限らないのです。

リサイクルの課題

リサイクルを行う際での課題として、回収時の不純物の問題、リサイクルを行う際にかかるエネルギーの問題、リサイクルを何度も行うことによる不純物の濃縮の問題などが挙げられます。



【回収時の不純物】

空き缶中の吸い殻、古紙中ラミネートなど、純度を下げるものが回収物の中に入ってしまい品質が落ちる問題です。

【リサイクルのエネルギー】
リサイクルすること自体にエネルギーがかかります。
一度原料のレベルにまで分解するという過程を経るため、場合によっては焼却処分以上にコストとエネルギーを余計に使う場合もあります。

【リサイクルの不純物】
たとえば鉄のリサイクルでは、不純物元素濃度がリサイクルのたびに上昇する。

【日本のリサイクルの概要】
循環型社会形成推進基本法には、「再生利用とは、循環資源の全部又は一部を原材料として利用すること」と定義されています。

また法の中では、リサイクルが自己目的化しないよう、リデュース(抑制)、リユース(再使用)の次にくるものとして位置づけられています。
言い換えれば、「大量消費-大量リサイクル」のシステムでは循環社会の目的に合致しないからです。

資源の有効な利用の促進に関する法律では、アルミ缶スチール缶ペットボトル紙製容器包装プラスチック容器包装小型二次電池塩化ビニール樹脂製建設資材については、リサイクル識別表示マークの表示を義務付け、製品が廃棄されたときに容易に分別収集して資源として再利用できるようになっています。

日本では古くから紙のリサイクルが行われていますが、ほかにもぼろ布、アルミ缶、スチール缶、ガラス、蛍光灯電池類、ペットボトル、タイヤ、食用油などがリサイクルされています。

ペットボトルリサイクルは容器包装リサイクル法の施行以後、生産量=消費量が増加し、「大量消費-大量リサイクル-大量焼却(回収分の94%)」であることが現状です。

リサイクル品目

【ペットボトル
約20%が材料リサイクルされ他の製品の原料となっています(オープンリサイクル)。
リサイクル本来の意味である「再循環」が行われるクローズドリサイクルはわずか1%にすぎません。

【鉄】
社会に蓄積された鉄鋼約12億6千万トンの鉄が循環しており、転炉法と電炉法によりリサイクルが大規模に行われています。
日本の鉄鋼循環図」として、鉄のマテリアルフローが図で追いかけられる。
また2005年度の日本のスチール缶リサイクル率は過去最高の88.7%となり、世界一を継続しています。

【紙・板紙】
回収した紙は古紙として再び紙の原料となりトイレットペーパー、段ボール、白板紙の原料となる場合が多いが、最近は新聞や雑誌を含む紙製品の多くに「この商品は再生紙を使用しています。
(あるいは「しました。」)、R=○○」という注釈が書かれている(R=古紙配合率)。

同じ紙であっても、品質が高いものから低いものにされる場合、厳密にはリサイクルではなく、カスケード利用に分類されます。

牛乳パックはバージンパルプリサイクル素材を含まないパルプ)から作成されていて繊維の品質が高いものとして流通しますが、回収された古紙はトイレットペーパーや板紙といったものに加工されており、有効に利用されることが多いです。

用途に特化した紙が作られるようになるにつれ、感熱紙を始めとしてリサイクル上の問題となる禁忌品が増えており問題視されています。
また、シュレッダーで処理された紙は、用途によってはパルプ繊維が切り刻まれているため再生には不利です。

日本の新聞紙は全体で800万 - 1000万部、割合にして1割前後が消費者へ流通されることなく販売店からそのままリサイクルにまわされます。

古紙回収率が高い一因でもあります。
また、段ボールは器包装リサイクル法の除外であるが、リサイクル率は100%を超えています。
これは海外からの梱包による持ち込み分が、日本のリサイクルルートにのるからです。
また、古紙利用率自体も9割を超えている。ラミネート等リサイクルが困難なものもありますが、徐々に段ボールにもリサイクルマークが浸透してきています。

グリーン購入法においては白色度と古紙配合率70%以上の規定があります。

政府や自治体が調達する紙物品を100%再生紙と指定していることが多いですが、紙は100%古紙で生産し続けることは不可能であり用途によって配合率を決めることが望ましいです。

再生紙を作る工程において必要以上に石化エネルギーを消費している紙はトータルとして決して地球環境にいい商品とはいえません。
最近では紙を作るために熱帯雨林や天然林を伐採することなく、遊休牧地や荒廃地にユーカリ・アカシアを植林したものをチップ輸入してパルプから作られた紙が大半を占めています。

このような管理された持続可能な森林から生産された木材チップを使用したバージンパルプから作られた紙についても、グリーン購入ネットワークでは「印刷・情報用紙」ガイドラインに明記しています。
中国などにおける需要増による古紙の高騰、脱色工程の手間と設備コストなどにより、バージンパルプ紙と同様に使用可能な高品質の再生紙の製造はメーカーにとって負担が大きいが、そうした事情が消費者に十分理解されているとは言い難く、販売価格に上乗せする事も容易ではありません。

2008年初頭には、多くの大手製紙メーカーが再生紙の古紙配合率を偽装表示していた事が発覚して、「リサイクルの優等生」と言われていた古紙リサイクルの構造的な問題が浮き彫りとなっています。

【布(衣料品)】
衣料品の場合は再利用(古着として)されることが広く行われてきた。
兄弟、親子間での再利用や、近所、親戚、コミュニティなどでリユースされるパターンがある。
また、バザーやフリーマーケットなどで販売するというパターンもある。

そのような手段がない場合、あるいは再利用に耐えられない品質の衣料品については、古布として回収されます。
回収された布は選別された後、ウエス工業用の雑巾)やフェルト、自動車のクッション材などに利用されます。
選別後まだ衣料品として利用可能なものは古着として再利用されます。
古着として再利用される場合には、リサイクル団体が販売したり輸出されたりします。

現在、中国への再利用衣料品の輸出は認められていません。
医療用衣料品などに付着してくる細菌、ウィルスなどが一緒に持ち込まれないようにするためです。

【食用油】
石鹸、ディーゼルエンジン用燃料などに再利用されます。
一部自治体や事業者ではリサイクルにより製造されたディーゼルエンジン用燃料によってバスを運行しています。

【アルミ缶】
アルミニウムは、地金を新造する際に「電気の缶詰」といわれるほど電気を消費しますが、再精錬する場合には新造時の約3%のエネルギーしか電気を要しないためリサイクルの優等生と言われています。
ただしこれはあくまで純粋なアルミニウムだけを再精錬した時の概算値・理論値であり、ほとんどの場合は不純物を含んでいるため実際に消費するエネルギーはこの値より大幅に上昇していきます。

また、融解時には空気中の窒素と反応して窒化アルミニウムAlNとして一部が失われます。

2Al + N2 → 2AlN
この窒化物は融解時にるつぼの表面に浮かぶので捨てられますが、空気中の水分と徐々に反応してアンモニアを生じます。

AlN + 3H2O → Al(OH)3 + NH3
また、プルトップ部分は剛性を持たせるため、マグネシウムを加えた合金を使用している。
そのためリサイクル時にはそれを酸化して除かねばならず無駄が生じる。

アルミニウムで造られるアルミ缶は広く流通しており、かつ収集も容易なことから広くリサイクルのルートが整備されており、2004年度のアルミ缶リサイクル率は86.1%です。
アルミ缶リサイクル協会調べ

【インクカートリッジ】
プリンター(複合機含む)用のインクカートリッジについても、家電量販店などにカートリッジをリサイクルするための回収ボックスが設置されています。

これらはもともとは純正品のメーカー(CanonやEPSONなど)の回収ボックスのみであったのですが、近年は独自の回収ボックスを設置し、回収されたカートリッジにインクを再充填するなどしていわゆる「リサイクルインクカートリッジ」などとして販売する業者も現れています。

なお、それらの業者は無論純正品のメーカーから許諾を得て販売しているわけではないため、純正品メーカーがそのようなカートリッジを回収して再充填して販売する行為が特許侵害にあたるとしてリサイクル品製造・販売メーカーとの裁判となったケースもあります。

【ガラス瓶】
ガラス(ソーダ石灰ガラス)製の液体コンテナ(容器)の内、いわゆるリターナブル瓶はそのまま洗浄して再使用されますが、一方のワンウェイ瓶は破砕されリサイクルされます。
この破砕されガラス原料に用いられるものをカレットと呼びます。

カレットはガラス原料から直接ガラスを製造するよりも材料としての純度が安定しており、またより少ないエネルギー量で瓶に加工できます。
2005年では製造されるガラス瓶の90%以上がこのカレットを原料としており、再び社会で利用されます。
ただし瓶製造量に対してカレット原料としての回収率は60%前後であるため、より効率の良い(確実な)回収方法も求められています。

リサイクルの流れ

沼津方式 : 家庭から出るゴミを、住民自治会の管理するごみ集積場に、予め分別させて収集することで、家庭よりの資源回収率向上と、回収後の分別コスト低減を目指した制度。

住民の協力が不可欠です。


大阪方式[1] : 家電リサイクル法で、販売店が消費者から所定の代価を得てリサイクル業者に依頼する所を、同方式では消費者が直接リサイクル業者に持ち込む事で、運送代金を支払わなくても済む制度です。
消費者の「お得」意識に訴える事で、違法な使用済み家電の投棄を減らす効果が期待されています。


平塚方式・日立方式 : 資源ごみ回収に、民間企業を参入させる事で、資源の有効回収と処分コストの低減を目指した制度です。


高知方式 : 資源種別ごとに個別の収集車を用意、集団走行でごみ集積場を回りながら、その場で分別収集する事で、回収後の分別コスト低減を目指した制度です。


カーブサイド・コレクション : 家庭から出るごみを、資源種類毎に分別して各戸の前にあるごみ集積場に置く方法です。

日本の資源分別収集制度を取り入れた米国に多いが、収集車が各戸の前を通るまではごみが往来の脇に置きっ放しとなるやや前時代的な制度で、回収頻度が少なかったり住宅密度が高くなると、歩道が置かれたごみに占領される事態となる事も多いです。


DSDシステム : ドイツで1991年に開始された包装材リサイクル制度です。
従来はほとんど未分別のまままとめて廃棄される事が多かったため多種多様な包装材を、予め分別区分を設定して各メーカーに容器の区分表示を徹底させた上で、民間企業として独立採算による(DSP社)が資源として回収・再生・各種工業原料として販売します。

これにより大幅なごみの減量に成功していると共に、独立採算とする事で処分コストの大胆な切捨てを可能としています。

リサイクル 問題

ライフサイクルアセスメント(LCA)、資源、環境を考えた場合に、ペットボトル、紙、発泡スチロールトレイなどをどうするべきか意見が分かれています。

廃棄物をリサイクルする場合、材料となる廃棄物を運搬する場合には「廃棄物運搬業」の許可を、廃棄物を加工する場合には「廃棄物処理業」の許可を、それぞれ都道府県知事などから得る必要があります。

一見、リサイクルを阻害する制度に見えるが、悪意を持った業者が素材収集の名の下に堂々と不法投棄を行うことが予見できるため、容易に規制緩和ができない状態となっている。

日本においては、3Rのなかで特にリサイクルだけが活発に推進されます。
近年では工業製品において「質量比○○%のリサイクルが可能」という謳い文句が多いが、機械製品を構成する金属類は比重が重いものが多いため、比重が軽く、体積比ではFRPを初めとした混合樹脂製品などがリサイクルできず大量に廃棄されていたが、近年ではFRPもリサイクルされるようになってきました。
また金属に限らず、物を再生する際は不純物の選別や精錬作業に多大なエネルギーと上水が必要となります。

それらを鑑みても、リサイクルは3Rの根幹であるリユースリデュースと並行して取り組むことが必要です。

日本製紙は古紙100%配合紙を廃止し、古紙の配合率を下げた製品に切り替えると2007年4月に発表しました。
これは100%配合をするためには化石由来燃料をより多く使う必要があり、CO2削減の観点から望ましくないとしたものです。

リサイクルされるかという大きなポイントは、リサイクルした時に儲けが出るか否かです。

なので、「微価物・無価物の輸送費」を少なくしないと、廃棄にまわってしまいます。

金属など希少資源が高騰すると、いままで廃棄にまわっていた質の悪い資源も、もとがとれるようになり、リサイクルにまわるようになります。

家電販売店において、テレビや冷蔵庫の回収に際して消費者へリサイクル費用を請求しながら、実際はリサイクルへ回さずに不正輸出会社等へ売却することにより、二重の益を得、また地球的汚染となる事例が発生している件が問題になっています。

おすすめWEBサイト 5選

Infoseek
http://www.infoseek.co.jp/

Last update:2014/9/25


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